ジャーナリズムの道徳的ジレンマ 連載・読み物

ジャーナリズムの道徳的ジレンマ
〈CASE 14〉世間に制裁される加害者家族をどう報じる

3月 14日, 2017 畑仲哲雄

 
 

3:: まとめと解説

相反する考え方がにらみ合う場面を離れ、一歩引いて冷静に見下ろし、この事例をすこし学問的に考察してみたい。
 
 「本件が大々的にマスコミに報道されるなどして、(刑事被告人は)既に相応の社会的制裁を受けている」[1]。刑事裁判の判決文にこんな言葉が記されることは珍しくない。つまり日本の裁判所は、マスメディアが犯罪加害者に対して社会的制裁を加えていることを前提に量刑を判断しているのだ。だが、私企業である新聞社・雑誌社・放送局が、法に先行して事実上の刑罰を科している現象をどう考えればよいのだろうか。
 社会学者の村上直之によれば、イギリスの犯罪報道の歴史をさかのぼると公開処刑に行き当たるという[2]。19世紀のイギリスで近代的な監獄が登場したことで、「見世物」としても機能していた刑罰が人の目に触れなくなった。そんなM・フーコーの議論[3]を参照しながら、村上は、公開処刑に付与されていた社会統制機能が犯罪報道に代替されていったと論じる。近代ジャーナリズムは国家権力との「英雄的な闘争」として論じられがちだが、新聞産業は都市化や大衆化の社会変動のなかで、興味本位の事件報道によって成長したことも忘れてはならない。
 じっさい、イギリスでは高級紙に分類される『タイムズ』『ガーディアン』も犯罪報道に熱心で、プライバシーに踏み込んで人物像に肉薄するにためらいがない。えげつない報道例は、2006年から07年にかけてロイター・ジャーナリズム研究所に籍をおいた共同通信記者の澤康臣が詳しく紹介した[4]。
 刑事司法と報道の関係は日本もほぼ同じだ。日本で犯罪報道が成立した過程は佛教大学講師の松永寛明が詳しく分析している[5]。明治政府は江戸期に長らく続いていた公開刑を政権発足から12年で全廃し、早い段階で新聞記者たちに裁判を傍聴させた。松永によれば、庶民向けの小新聞こしんぶんにも支配層に読まれた大新聞おおしんぶんにも犯罪者を非難する記述がよくみられたという。
 犯罪報道の歴史を振り返れば、洋の東西を問わず実質的に刑事司法システムに組み込まれ、法による刑罰に先行して実質的に制裁を加える役割を担ってきた/いることは否定できない。少なくともスタート地点では、権力監視や知る権利が掲げられていたわけではない。
 元新潟日報記者でジャーナリストの玉木明は「中立公平・客観報道=無署名記事」という定式を用いて、無署名ルールが記事の内容を規定し、「断罪報道」を生み出したと論じる[6]。むろん、事件記者たちは喜々として“犯人”を「断罪」しているわけではない。先述の澤は「多くの記者はこの仕事を志願した理由として、世の中の困っている人の力になりたい、社会をよくしたい――という情熱があるものだ」という。そんな心やさしい記者たちが「報道被害」を作り出しているのが、こんにちの事件報道の矛盾だ。
 この矛盾を解き明かすひとつのヒントとして、日本の場合は「世間」が関係していないだろうか。つまり、ニュース報道がもつ社会的制裁のメカニズムは、日本社会を覆う前近代的な「世間の掟」を映しているのではないかということだ。
 たとえば、逮捕された人を長らく呼び捨てにしてきた報道各社も、80年代には「容疑者」呼称を使うようになった。それは判決が下るまで人は無罪の推定を受けるという刑事司法の原則に基づいた措置だ。だが現実問題として、「世間を騒がせた者」「世間の名を世傷つけた者」に対して厳しい制裁が加えられている。そんな「世間」の関係者を取材すればするほど、ジャーナリストは推定無罪の市民社会と、推定有罪の世間との板挟みに遭う。
 歴史学者で世間研究の第一人者とされる阿部謹也の言葉を以下に引用する。

明治以降社会という言葉が通用するようになってから、私達は本来欧米でつくられたこの言葉を使ってわが国の現象を説明するようになり、そのためにその概念が本来もっていた意味とわが国の実状との間の乖離が無視される傾向が出てきたのである。(中略)特に大学や新聞などのマスコミにおいて社会という言葉が一般的に用いられるようになり、わが国における社会の未成熟あるいは特異なあり方が覆い隠されるという事態になったのである。しかし、学者や新聞人を別にすれば、一般の人々はそれほど鈍感ではなかった。人々は社会という言葉をあまり使わず、日常会話の世界では相変わらず世間という言葉を使い続けたのである[7]。

 これは阿部が20年以上も前に記した分析だが、現在も有効な説明といえる。すなわち日本のジャーナリストは表面的には近代市民社会に向けてニュースを生産しているものの、取材相手のほとんどが世間の住人であり、記事や番組にはどうしても世間の感覚が反映されてしまう。
 報道が世間の処罰感情を増幅させた典型例として、世間研究者の佐藤直樹は1980年代の「隣人訴訟」を挙げる[8]。この訴訟は、主婦が買い物に行くため子どもを隣家の主婦に預けたところ、その子が溜池に落ちて死亡した事故をめぐる損害賠償請求訴訟である。この訴訟について、佐藤は以下のように述べる。

問題なのは、この損害賠償訴訟の判決の報道がなされたあとで、隣家を訴えた原告側に、訴えたことを非難する匿名の手紙・電話・はがきが殺到したことである。「親切でしてもらったことにたいして、隣家を訴えるなんてなんだ」というわけである。/たしかに、新聞をはじめとするマスコミの報道のしかたにも問題はあった。それは、「隣人の好意にもつらい裁き」とか、「隣人の好意にも責任」とか、「近所づきあいに“冷水”」といった原告を非難するような内容が多かったからである。

 原告側が非難を浴びて訴訟を取り下げたことが報道されると、次は被告側にも非難の電話などが寄せられた。こうしたバッシングの電話や手紙のたぐいが、匿名でおこなわれる点に世間の特徴があると佐藤はみる。そこで思い出されるのは、先述した玉木の「中立公平・客観報道=無署名記事」という定式である。すなわち、じぶんの名前を記さず、「警察によると……」と権威の名を借りて正当性を調達する「断罪報道」は、世間による社会的制裁と響き合っているように映る。
 隣人訴訟は、ネットもスマホもなかった80年代の事件だが、近年は「匿名」のネットユーザーによる誹謗中傷や過激なバッシングが珍しくなくなった。加害者本人や家族の写真、勤務先や学校、自宅住所、電話番号、メールアドレスなどの個人情報がソーシャルメディアなどで暴露され、広範囲に伝わる。加害者側の家族が物理的にも精神的にも追い詰められ、命を絶つ例もある。だが、加害者家族は「犯罪被害者」として理解されにくい。
 加害者家族へのバッシングを象徴する“事件”があった。2003年7月、小泉純一郎政権で構造改革特区・防災担当相(青少年育成推進本部担当)を担った鴻池祥肇が、閣議後の会見で少年犯罪をめぐり「(罪を犯した少年の)親は市中引き回しの上、打ち首にすればいい」と発言して物議をかもした。毎日新聞は次のように伝えた。

鴻池氏は会見で犯罪報道のあり方にも触れ「嘆き悲しんでいる家族、ひつぎを担ぎ出す若い両親、こればっかりを映して、犯罪者の親を映していない」と批判。その上で「日本中の子どもとか、親に自覚さすためには、犯罪を犯した子どもの親、全部引きずり出すべきだ。沖縄も、長崎も、数年前の神戸(の事件)でも親を出すべきだ。そうすると親も気をつける」との考えを示した[9]。

 鴻池は4日後に陳謝したが、彼の事務所には1000通以上のメールが寄せられ、8割以上が「よく言ってくれた」と支持する内容だったという[10]。朝日新聞の読者モニターへのアンケートでも鴻池発言に4割超が「共感する」と答えた。具体的には「親は子どもの日常を注意深く見守り、異変を察知する義務がある」「子どもはもともとは無垢(むく)。それを育てたのは親」「問題を起こす子の多くは、育児の放任、無視、放棄の家庭に生まれる」などの意見が寄せられた。鴻池発言は、言説の中身よりも、世間を騒がせた点に問題があったと見る人は少なくないのだろう。
 他方、加害者家族支援に取り組む仙台のNPO法人World Open Heart(WOH)が実施した5年間の相談データによると、9割近くの相談者が「事件後(中略)自殺を考えた」という。その理由の44%が「事件報道によるショック」だった。WOHによれば、加害者家族が「自宅への投石やインターネットでの個人情報の暴露といった違法な行為に対しても、沈黙を余儀なくされてきた」[11]のは、さらなる社会的制裁を受ける恐れがあるためだという。
 犯罪報道にまつわる問題は、容疑者の犯人視、被害者の匿名、警察への過剰依存など挙げていけばキリがないが、なかでも加害者家族への社会的制裁は忘れられがちだった。じぶんが報じたニュースが引き金となって加害者家族が命を絶てば、ジャーナリストのその後の人生にも影を落とす。悲劇の拡大や再生産を防ぐには、ジャーナリスト自身が「世間の掟」と「市民の法」の間にいることを自覚することから始めるしかないだろう。
 

4:: 実際の事例

NHKディレクター鈴木伸元が2010年に出版した『加害者家族』の帯には「加害者の家族も地獄を見ている」という言葉が記されている[12]。その「地獄」とはどのようなものか。鈴木の著書を中心に、代表的な事例をいくつか振り返ってみたい。
 1994年秋、幼女誘拐連続殺人事件で逮捕起訴された宮崎勤の父親が多摩川の橋の上から身投げした。父親はローカル紙を発行する地域の名士だった。
 宮崎家と親交があった東京新聞記者の坂本丁次は、逮捕直後に宮崎宅に駆けつけ父親を取材した。報道各社が連日センセーショナルな報道合戦を繰り広げるなか、坂本は再び父親を取材する機会を得た。「父親を新聞でさらし者にするとの意図からではなかった。犯罪史上、例のない特異な事件を解明する上で、父親の証言を得て、心の中が知りたかった」と坂本は述べている[13]。

Photo credit: t-bet via Visual Hunt / CC BY-ND
 1989年秋に坂本が『文藝春秋』に寄稿した記事によると、事件後、宮崎家の長女も次女も勤めを辞め、長女は結婚を予定していた相手に婚約の破棄を申し入れた。父親の次弟は会社の役員を辞任。このとき2人の娘を妻の姓にするため離婚の準備を進めており、母親の兄の子供たちも退職するという。家には「おまえも死ね」「娘も同じように殺してやる」などと書かれた匿名のはがきや手紙が膨大に届いた。
 2000年春、名古屋市で中学3年生の男子生徒が15歳の少年たちから5000万円もの大金を恐喝されるという事件が報じられた。鈴木の『加害者家族』によると、加害少年の父親の勤務先の親会社に「主犯格の親が勤務していることをどう考えるのか」などの匿名メールが届いた。それを知った父親は「部下を監督したり指導したりできる立場ではない」と辞職した。
 自宅近くには見慣れない車が常に停まり、嫌がらせの電話やインターホンを鳴らすいたずらも相次いだ。ネットには「姉を拉致してレイプしてしまえ」などの書き込みがあり、じっさい姉は見知らぬ男から追いかけられたこともあり、一時は自殺も考えていた。
 1998年夏、和歌山市で毒物カレー事件が発生し、10月に元保険外交員の林真須美が逮捕された。事件直後から林の自宅周辺には取材陣が殺到した。「疑惑」の夫婦の動向が連日報道されたこともあり、野次馬たちも押しかけた。
 翌11月ごろから、林宅の塀や壁への落書きが目立つようになった。多くは若者たちによる深夜の犯行だった。事件から約1年半後、林の自宅は放火され全焼した。ちなみに、林は2009年に死刑判決を受けたが、冤罪の可能性を指摘する声もある。
 2008年6月、歩行者天国でにぎわう秋葉原で7人が殺され10人が重軽傷を負った。この無差別連続殺傷事件の犯人加藤智大の実弟が、2014年2月に自殺していたことを『週刊現代』が報じた[14]。31歳だった。
 記事によると、弟は事件当日、ほとんど着の身着のままアパートを抜け出し、職場に迷惑が及ばないよう退職届を郵送した。ネットにはいつまでも個人情報がさらされ、世間の目とメディアから逃げ続けた。弟の手記には次のような言葉がつづられている。

被害者家族の味わう苦しみに比べれば、加害者家族のそれは、遙かに軽く、取るに足りないものでしょう。/「加害者の家族のくせに悲劇ぶるな」/「加害者の家族には苦しむ資格すらない」/これは一般市民の総意であり、僕も同意します。/ただそのうえで言っておきたいことが一つだけあります。/そもそも「苦しみ」とは比較できるものなのでしょうか。/被害者家族と加害者家族の苦しさはまったく違う種類のものであり、どちらのほうが苦しい、と比べることはできないと思うのです。/だからこそ、僕は発言します。加害者家族側の心情をもっと発信するべきだと思うからです。

 2006年に秋田県藤里町で発生した児童連続殺害事件で無期懲役の判決を受けた畠山鈴香の弟は、2008年に週刊誌の取材に応じ、両親が離婚するなど家族がバラバラになったことを明かした[15]。弟は運転代行会社に勤めていたが、たびたび客から「畠山鈴香の弟か」などと尋ねられたり携帯のカメラで撮られたりするのに嫌気がさして退職した。短い記事は弟の科白で閉じられていた。

被害者の家族会はあるけど、加害者のはなぜないのかな。みんなどうやって生きているんだろう。

 現場の取材記者たちも、派手な見出しをつける編集者やセンセーショナルな番組を企画するディレクターたちも、さまざまな問題に気づいていないはずはない。わかっちゃいるけどやめられないのは、報道界という名の「世間」の掟に縛られているからだ。
 

5:: 思考の道具箱

 
■被疑者と容疑者 犯罪の嫌疑をかけられ捜査の対象になり起訴される前の段階の人は「被疑者」と呼ばれる。刑事ドラマなどでも「被疑者〇〇を全国に指名手配した」「被疑者〇〇を書類送検した」などの科白が用いられる。マスメディアも一貫して被疑者を呼び捨てにしてきたが、人権意識の高まりをうけてNHKが1984年から「容疑者」呼称を採用し、80年代後半にはほとんどのメディアが追随。多くの場合、逮捕後に「容疑者」をもちいた。被疑者が刑事裁判のために起訴されれば「刑事被告人〇〇」となるが、マスメディアは「〇〇被告」と表記している。
 
■世間 阿部謹也は、「世間とは個人個人を結ぶ関係の環であり、会則や定款はないが、個人個人を強固な絆で結びつけている。しかし、個人が自分からすすんで世間をつくるわけではない。何となく、自分の位置がそこにあるものとして生きている」と述べる。西欧では個人が集まって社会を運営していると理解されているが、日本では世間が所与のものとして存在する。近代以前の西欧にも世間があったが、1人ひとり個人としての尊厳があるという思想が勝り、影響力をもたなくなった。これに対し、日本ではいまだにだれもが世間を気にし、世間から排除されないよう言動に気をつけている。佐藤直樹は、世間を構成する原理として、「贈与・互酬の関係」や「身分の重要性」「個人の不在」「呪術的性格」などがあるという。
 
[注]
[1]朝日新聞「ゼネコン汚職事件・茨城県知事ルート 東京地裁判決理由の要旨」2000年9月12日夕刊
[2]村上直之(2011)『近代ジャーナリズムの誕生:イギリス犯罪報道の社会史から[改訂版]』現代人文社
[3]ミシェル・フーコー(1977)田村俶訳『監獄の誕生:監視と処罰』新潮社
[4]澤康臣(2010)『英国式事件報道:なぜ実名にこだわるのか』文藝春秋
[5]松永寛明(2008)『刑罰と観衆:近代日本の刑事司法と犯罪報道』昭和堂
[6]玉木明(2001)『ゴシップと醜聞:三面記事の研究』洋泉社
[7]阿部謹也(1995)『「世間」とは何か』講談社
[8]佐藤直樹(2004)『世間の目:なぜ渡る世間は「鬼ばかり」なのか』光文社
[9]毎日新聞「「親は市中引き回しの上、打ち首に」 少年犯罪めぐり鴻池祥肇氏が暴言」2003年7月11日夕刊1面
[10]毎日新聞「鴻池祥肇氏「打ち首」発言 「親の責任」どこまで」2003年7月12日朝刊
[11]阿部恭子編著(2015)『加害者家族支援の理論と実践 : 家族の回復と加害者の更生に向けて』現代人文社
[12]鈴木伸元(2010)『加害者家族』幻冬舎
[13]坂本丁次(1989)「針のムシロに坐る父親(単独会見記)(幼女誘拐連続殺人事件<特集>)」『文藝春秋』67(11)、pp.286-292
[14]齋藤剛(2014)「独占スクープ! 秋葉原連続通り魔事件 そして犯人加藤智大被告の弟は自殺した:兄は人殺し、その家族として生きていくことは苦痛そのものだった……」『週刊現代』2014年4月26日、56(14)、pp.56-61
[15]週刊文春「畠山鈴香弟の絶望『加害者の家族会はなぜないのかな』(総力ワイド あの主役たちはいま―37人を徹底追跡)」2008年8月14日,50(32)、pp.204-205
 
[参考文献]
岡田力「自殺報道の新指針 連鎖自殺を生まないために」『Journalism』(265)、pp.13-18
君塚良一監督『誰も守ってくれない』2009年公開の日本映画
佐藤直樹(2009)『暴走する「世間」で生きのびるためのお作法』講談社
佐藤直樹(2013)「厳罰化と「世間」:日本おける後期近代への突入をめぐって」『法政理論』45(4)、pp.55-85
「少年A」の父母(2001)『「少年A」この子を生んで…:父と母悔恨の手記』文藝春秋
HAMAI, Koichi and ELLIS, Tom(2008)’GENBATSUKA: Growing Penal Populism and the Changing Role of Public Prosecutors in Japan? (Globalized Penal Populism and its Countermeasures)’Japanese Journal of Sociological Criminology
深谷裕(2014)「犯罪加害者家族に対する捉え直しの試み」『社会福祉学』55(1)、pp.36-48
村上直之(1986)「犯罪報道と近代ジャーナリズムの歴史」『新聞研究』(423)、pp.39-44
安田好弘(2008)『死刑弁護人:生きるという権利』講談社
 
[担当者の引き金]  犯罪報道はいつも難しい問題を孕んでいますが30年前と今を比べると記事自体は少し違います。もちろん明治期大正期の記事とも異なります。ただし記事をとりまく情報環境も昔とは大きく変わりました。現場の取材者たちが話し合える小さなサイズの哲学カフェのような場があったらと思います。
 
 
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