ジャーナリズムの道徳的ジレンマ 連載・読み物

ジャーナリズムの道徳的ジレンマ
〈CASE 15〉「忘れられる権利」か、ネット上での記事公開か

4月 04日, 2017 畑仲哲雄

 
もはやインターネットのない世界は、仕事でも日常生活でも考えられません。そんな時代のジャーナリズムならではの新しい問題を、「忘れられる権利」という言葉とともに考えてみます。[編集部]
 
 
 報道をめぐるジレンマに直面したとき、なにを考え、なにを優先するのか? あなたならどうするだろう。

1:: 思考実験

ニュースサイトの編集管理画面に「この記事をサーバーから削除しますか」というメッセージが表示された。画面まん中に「実行」と「キャンセル」の2つのボタンが並ぶ。わたしは、その記事をいま削除すべきなのだろうか。それとも……。
 けさ、デスク席に着いたとき、「削除依頼」という件名のeメールが編集部に届いているのに気づいた。ニュースサイトで公開されている1本の記事を消してほしいという。差出人は男子大学生を名乗る人物。半年ほど前に彼の父親が軽微な事件で逮捕され、地方版ではあったが実名が報じられた。だが、父親は起訴猶予となり、被害者との間で示談も成立したといいい、検察庁の処分通知書と和解書の写真画像まで添付されていた。
 気になったのは、メールの文面だ。

人の噂も七十五日といいますが、父の逮捕を伝える記事が御社のサイトで200日近くも晒されています。しかし、父はもう「容疑者」ではありません。(中略)わたしは就職活動中ですが、すでに3つの企業から、たて続けに「内々定」を取り消されました。企業側が学生本人やその家族についてネット検索するのは当たり前です。わたしが「容疑者」の息子だとわかります。(中略)「容疑者」とその家族には、「忘れられる権利」がないのでしょうか。できれば一刻もはやく記事をネットから消してください。

 マニュアルにしたがえば、その種のメールは所属長を通じて法務担当の部署に転送すればそれで済む。
 ニュースサイトの編集業務は、編集局で刻々と作られる新聞用の原稿をウェブ版に加工してニュースサイトを更新することだ。当番デスクであるわたしは、ニュース速報を打つほか、ニュースをチェックしてサイト全般を管理すること。記事に誤字脱字があれば修正するのも仕事のうちだが、目下の業務に直接関係ないメールが舞い込んだときは、所属長に転送して一声掛けるだけでよい。
 ただ、けさの「学生」からのメールは、みょうに引っかかるものがあった。
 わたしにも、メールの差出人と同じく就職活動をしていた息子がいる。やつは先日、ある会社からようやく内々定をもらい、「あとは新聞沙汰になったり、ネットで炎上したりしない限り正式採用だ」と喜んでいた。そんなことが脳裏をよぎる。
 うちのニュースサイトでは膨大な記事やデータ蓄積されている。半年前の小さな記事はトップページには出ていないが、検索ボックスにキーワードを入れれば、簡単にすぐに呼び出せる。つまり、公開されているのだ。
 ただ、新聞社としていったん公開した記事を、当番デスクの一存で簡単に消すわけにはいくまい。編集局が訂正記事を出したわけではないし、記事は正確で誤りはない。「消して」と求められるたびに記事を削除するようでは、報道機関としての独立性が疑われる。「気の毒な話だから」というのは正当な理由にならない。
 所属長にメールを転送してもいいが、それでは時間がかかる可能性がある。法務担当の部署が木で鼻をくくったような判断をする疑いもぬぐえない。
 目の前の編集管理画面には、記事削除の「実行」と「キャンセル」の2つのボタンが表示されたままになっている。はたして、どちらのボタンをクリックするべきなのか。

    [A] いますぐ削除する。依頼してきた学生に落ち度はない。軽微な事件をいつまでも公開し続けるのは間違っている。
     
    [B] すぐには削除しない。学生の言い分を社内で検討したうえで、会社として削除するかどうかを判断するのが好ましい。

 

2:: 異論対論

抜き差しならないジレンマの構造をあぶり出し、問題をより深く考えるために、対立する考え方を正面からぶつけあってみる。
 
[削除する立場] 社会を揺るがす事件でもなかった。父親は起訴もされなかった。被害者との間で示談も成立した。ひとことで言えば、もう世間から忘れられてよい事件だ。なのに、うちのニュースサイトは、逮捕時点の記事を、検索可能な状態で放置し続けている。学生の憤りや悲しさは想像にあまりある。彼の就職活動に影響が出ている恐れがあるのだし、即刻削除すべきだ。
 

[削除しない立場] メールの事実を確認もせず、求められるまま記事を削除してはいけない。メールの送り主は実在するのか。写真は本物なのか。ネットの逮捕記事を消しますという新手の商売もある。いま記事を削除するのは一種の事なかれ主義ではないか。真の問題解決には、事実の確認と社内での合意が必要となる。まずはメールを所属長に転送し、担当部署の判断を仰ごう。
 ↓ ↓ ↓
つづきは、単行本『ジャーナリズムの道徳的ジレンマ』でごらんください。

 
取材先でセクハラに遭ったら?
被害者が匿名報道を望んだら?
取材で“ギャラ”を求められたら?
被災地に記者が殺到してきたら?
原発事故で記者は逃げていい?
 etc.
 
正解はひとつではない。でも、今、どうする?
現場経験も豊富な著者が20のケースを取り上げ、報道倫理を実例にもとづいて具体的に考える、新しいケースブック! 避難訓練していなければ緊急時に避難できない。思考訓練していなければ、一瞬の判断を求められる取材現場で向きあうジレンマで思考停止してしまう。連載未収録のケースも追加し、2018年8月末刊行。


【ネット書店で見る】

 
 

畑仲哲雄 著 『ジャーナリズムの道徳的ジレンマ』
A5判並製・256頁 本体価格2300円(税込2484円)
ISBN:978-4-326-60307-7 →[書誌情報]
【内容紹介】 ニュース報道やメディアに対する批判や不満は高まる一方。だが、議論の交通整理は十分ではない。「同僚が取材先でセクハラ被害に遭ったら」「被災地に殺到する取材陣を追い返すべきか」「被害者が匿名報道を望むとき」「取材謝礼を要求されたら」など、現実の取材現場で関係者を悩ませた難問を具体的なケースに沿って丁寧に検討する。
 
【ページ見本】 クリックすると拡大します。


【本書のトリセツ】
ステップ1、実際の事例をもとにした[思考実験]を読んで「自分ならどう?」と問いかける。
ステップ2、次のページを開いて[異論対論]で論点ごとに考える。対立する意見も深めてみると……?
ステップ3、事実は小説より奇なり。[実際の事例と考察]で過去の事例を振り返りつつ、支えとなる理論を探そう。
 
【目次】
ねらいと使い方 ジャーナリズム倫理を絶えず問いなおす
第1章 人命と報道
 CASE:001 最高の写真か、最低の撮影者か
 CASE:002 人質解放のために警察に協力すべきか
 CASE:003 原発事故が起きたら記者を退避させるべきか
 CASE:004 家族が戦場ジャーナリストになると言い出したら
第2章 報道による被害
 CASE:005 被災地に殺到する取材陣を追い返すべきか
 CASE:006 被害者が匿名報道を望むとき
 CASE:007 加害者家族を「世間」から守れるか
 CASE:008 企業倒産をどのタイミングで書く
第3章 取材相手との約束
 CASE:009 オフレコ取材で重大な事実が発覚したら
 CASE:010 記事の事前チェックを求められたら
 CASE:011 記者会見が有料化されたら
 CASE:012 取材謝礼を要求されたら
第4章 ルールブックの限界と課題
 CASE:013 ジャーナリストに社会運動ができるか
 CASE:014 NPOに紙面作りを任せてもいいか
 CASE:015 ネットの記事を削除してほしいと言われたら
 CASE:016 正社員の記者やディレクターに表現の自由はあるか
第5章 取材者の立場と属性
 CASE:017 同僚記者が取材先でセクハラ被害に遭ったら
 CASE:018 犯人が正当な主張を繰り広げたら
 CASE:019 宗主国の記者は植民地で取材できるか
 CASE:020 AIの指示に従って取材する是非
あとがき ジャーナリストの理想へ向けて
 
■思考の道具箱■
傍観報道/番犬ジャーナリズム/共通善/危険地取材/臨時災害放送局/CPJ/自己責任/メディアスクラム/合理的な愚か者/サツ回り/犯罪被害者支援/熟議/被疑者と容疑者/世間/特ダネ/倒産法/コンプライアンス/知る権利/取材源の秘匿/2種類の記者クラブ/地位付与の機能/ゲラ/報道の定義とは?/小切手ジャーナリズム/記者会見/「ギャラ」/キャンペーン報道/アドボカシー/黄金律/NPO(非営利組織)/地域紙と地方紙/アクセス権と自己情報コントロール権/良心条項/記者座談会/ゲリラとテロリズム/ポストコロニアリズム/倫理規定/ロボット倫理/発生もの
 
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