はたなか・てつお 龍谷大学教授。博士（社会情報学）。専門はジャーナリズム。大阪市生まれ。関西大学法学部を卒業後、毎日新聞社会部、日経トレンディ、共同通信経済部などの記者を経て、東京大学大学院学際情報学府で博士号取得。修士論文を改稿した『新聞再生：コミュニティからの挑戦』（平凡社、2008）では、主流ジャーナリズムから異端とされた神奈川・滋賀・鹿児島の実践例を考察。博士論文を書籍化した『地域ジャーナリズム：コミュニティとメディアを結びなおす』（勁草書房、2014）でも、長らく無視されてきた地域紙とNPOの協働を政治哲学を援用し、地域に求められるジャーナリズムの営みであると評価した。同書は第5回内川芳美記念マス・コミュニケーション学会賞受賞。小林正弥・菊池理夫編著『コミュニタリアニズムのフロンティア』（勁草書房、2012）などにも執筆参加している。このほか、著作権フリー小説『スレイヴ――パソコン音痴のカメイ課長が電脳作家になる物語』（ポット出版、1998）がある。
ジャーナリズムの担い手は現場の記者だけではありません。原発が事故を起こしたとき、メディア企業の舵取りをする経営者はどのような事態に直面し、どのような判断を迫られるのか、そして現場の記者はどう考えるのかを改めて整理したいと思います。［編集部］
当たり前になってしまったことを、「定義」として改まって問われたら？ 反射的によどみなく答えるのは、かなり高いハードルです。報道の定義だけでなく、定義を問う主体との関係からその先へと、さらに考えなければいけないことがたくさんありそうです。［編集部］
だれもが意見を表明しやすくなったSNS時代、組織に所属すれば職種を問わずつきまとう問題かもしれません。生活の基盤でもある所属組織。勝手に代表もできない。でも、個々人の意見もその人自身の存在にかかわります。ましてジャーナリストならば……？［編集部］
ジャーナリストは現場で難問と向きあい、悩みながら情報を送り出しています。でも彼ら送り手だけで「報道（ジャーナリズム）」が成立するわけではありません。報道をとりかこむ場面も含めて考えてみたいと思います。
取材という行為自体、対象になんらかの影響をあたえてしまいます。だからといって開き直って運動にかかわることもできません。一記者として、一市民として、目の前にある問題にどう向きあうか。自分の後頭部を見つめるもうひとりの自分がいます。