ジャーナリズムの道徳的ジレンマ 連載・読み物

ジャーナリズムの道徳的ジレンマ
〈CASE 08〉原発事故、メディア経営者の覚悟と責任

10月 25日, 2016 畑仲哲雄

 
ジャーナリズムの担い手は現場の記者だけではありません。原発が事故を起こしたとき、メディア企業の舵取りをする経営者はどのような事態に直面し、どのような判断を迫られるのか、そして現場の記者はどう考えるのかを改めて整理したいと思います。[編集部]
 
 
 報道をめぐるジレンマに直面したとき、なにを考え、なにを優先するのか? あなたならどうするだろう。

1:: 思考実験

原発事故が起こったとき、わたしが経営するコミュニティFM局は午後のワイド番組を放送していた。
 ブースと呼ばれる調整室には、情報チェック用の液晶テレビが2台並んでいて、そのうちの片方が、爆発のもようを流しているのが視界の隅に入った。
 遠くから撮影されたようなキメの粗い画像。鉄塔が数本と白い建物があり、その後ろのほうに、灰色の海と空がかすんで見える。最初は静止画に見えた。だが、それは動画だった。建物が一瞬で吹き飛び、すごい勢いで白煙が吹き上がる。その煙は風に吹かれて四方八方に広がっていく。
 わが目を疑った。爆発があったのは、わが県にある、あの原発なのか。
 当時、FM局には10人ほどの幼稚園児が見学に来ていた。わたしは引率の教諭に「一刻も早く幼稚園に帰りなさい」と伝えると、きびすを返し、ブースに駆け込んでテレビの音量を上げた。
 アナウンサーが「爆発音がして、原子炉を覆う建屋の天井部分が吹き飛びました」と早口で伝えている。
 呆然としているディレクターに大声で命じた。「大急ぎで情報を集めて、臨時ニュースをやろう!」
 ガラスのむこうのスタジオでは、パーソナリティが魚市場に電話して、明るい声でクロストークしていた。「では、この番組を聴いたというお客さんに、1割引き、お願いしま~す」「わかりまし……」魚市場の店員の言葉を遮り、クラシック音楽に切り替えた。
「ちょっと、何やってんの!」パーソナリティがドアを勢いよく開けブースに入ってきた。そして、わたしが指さすテレビ画面を見て腰を抜かした。
 東京発のニュースは、政府が「原子力緊急事態宣言」を発令し、原発から20キロメートル圏内に「避難指示」を出したと伝えていた。
 壁に貼られた地図を見た。このコミュニティFMのスタジオは、原発から28キロほど離れているが、わたしたちの電波は、政府が「避難指示」を出した20キロ圏内に届いている。
 わたしたちは手分けして、知り合いの役人やジャーナリストらに片っ端から電話した。20キロ圏にかぎらず、全県レベルで住民が避難し始めていた。コンビニやスーパーで食料品が売り切れ続出。ガソリンスタンドに長蛇の列。幹線道路は大渋滞……。人々はいま、不安のまっただ中にいて、着の身着のままで避難しはじめているのかと思うと胸が痛む。
 だが、わたしたちが暮らす地域のことは、ニュースとして報道されていない。それもそのはずで、大手の新聞社や放送局の記者たちが、いち早く県外に避難していたのだ。在京のテレビ局は「ただちに健康に影響はない」という政府の記者会見をばかりを映し、わたしたちが本当に必要とする情報がまったく提供されない。
 インターネットでは、アメリカ政府が日本にいる自国民に80キロ圏内から退避するよう勧告したというニュースが流れている[1]。
「のんきなこと言ってる場合か」原子力問題にくわしいキー局のベテラン記者と電話がつながった。彼は新幹線で関西に向かっているという。「欧米の特派員たちは、ソウルやバンコクへ脱出してるんだ。悪いことは言わない。とにかく逃げろ。一刻を争う状況なんだ」
 怒りがわき上がった。お前らと違って、地域メディアのおれたちは、そう簡単に逃げられないんだよ――そう言ってやりたかった。わたしは電話を切った。
 だが、たしかに、あの爆発映像を見れば、放射性物質を含んだ塵が風に乗ってやってくるのは時間の問題という気がする。小さな子どもや妊婦たちは一刻も早く避難させるにこしたことはないだろう。
 地元の人にとって、なによりも必要なのは確かな情報だ。コミュニティFMには地域住民のための情報を届ける義務がある。避難指示の地域にいる人たちを孤立させ、放置してはいけない。
 しかしその一方、わたしは経営者として従業員やスタッフの安全を確保する責任がある。正直いえば、わたしだって恐ろしい。仕事を後回しにして、まずは知人や親戚縁者に「逃げろ」と連絡すべきかもしれない。被曝してからでは遅いのだ。
 放射能は臭いも色もない。窓の外では穏やかな風が欅の枝を揺らし、スズメたちが鳴いている。のどかなこの町で、地域密着型の放送局のトップとして、わたしはいま、なにを為すべきなのか。なにを為さざるべきなのか。

    [A]臨時災害放送局の申請依頼をして「災害FM」となり、CMなしの24時間放送できる体制を整えよう。有事の際、「防災・減災」のために働くのがコミュニティ放送局の使命。スタッフ一丸となって、地元の難局と立ち向かおう。
    [B]放射能汚染は他の自然災害と区別すべき。われわれは原子力の専門家ではない。避難指示の区域は広がる可能性もある。被曝してからでは遅い。わたしが独りで残ることにして、スタッフはすべて、一時退避させよう。

 

2:: 異論対論

抜き差しならないジレンマの構造をあぶり出し、問題をより深く考えるために、対立する考え方を正面からぶつけあってみる。
 
[とどまる立場] 政府の避難指示は20キロ圏内だが、放送局は30キロ弱離れたところにある。現段階で、市役所の公務員とおなじく、わたしたちが避難する法的な根拠がない。小さな子どもがいるスタッフには避難させてもよい。逃げたい人を引き留めてはいけない。だが、避難せよという指示が出るまでは、原則的に災害FMとしての義務をはたすのが正しい選択だ。
 
[避難させる立場] 放射性物質の飛散が心配されているとき、「ただちに影響はない」という政府の発表を鵜呑みにできない。「原発は安全」と繰り返し聞かされてきた者としては「騙された」という気持ちでいっぱいだ。大手メディアが記者を退避させているのは、従業員の安全を考えれば仕方ない。FMのスタッフたちに被曝のリスクを強いて残らせるのは間違っていると思う。
 
[とどまる立場からの反論] 私たちは地域共同体の一員だ。「避難するなら最後尾」とまでは言わない。でも、いま住民を置き去りにして、われ先に逃げるのは道徳的に誤っている。大手メディアの記者がいなくなり、この市は情報空白地帯になった。それを埋めるのが地域メディアの責務。行政が集約した災害情報を伝えるだけでなく、住民からも情報を寄せてもらう窓口になるべきだ。
 
[避難させる立場からの反論] 被曝の影響は「ただちに」ではなく、後年になって出ることがある。苦楽をともにしてきたスタッフだからこそ救いたいと願うのは、むしろ道徳的だ。わたしが残る代わりに、彼ら彼女らは逃がしてやりたい。FMスタッフは公務員でも兵士でも自衛隊員でもない。「怖い」「逃げたい」と表明する権利はある。とどまるのが尊い行為なわけではない。
 
[とどまる立場からの再反論] いまもっとも助けを必要としているのは20キロ圏内の人たちだ。避難の方法や手順、持ち物、避難場所の電話番号……。災害FMとして伝えるべき情報は山ほどある。病院などに入院している患者や体が不自由な人にはケアが必要だ。困難な状況にある隣人に寄り添うのは、地域メディアの使命。わたしが一人で残るだけでは人手が足りない。
 
[避難させる立場からの再反論] 放送局内の狭い世界で「残れ」という同調圧力がかかるのは避けたい。本音を言えば、「逃げろ」と命じても自主的に残るスタッフがいてくれればうれしい。必要なのは、雇い主であるわたしや行政機関に従順な人ではなく、自主的に判断し、ときに対立する意見を述べられる自律したジャーナリスト。そんな仲間がいれば、この困難は乗り切れる。
 
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