あとがきたちよみ
『専業主婦という選択』

　
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柳 采延 著
『専業主婦という選択　韓国の高学歴既婚女性と階層』
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序章　「高学歴専業主婦」という現象
　
1　問題意識と研究目的
　本書は、韓国社会の社会構造とジェンダー規範が当事者の意識・行動との相互作用を通して、どのように高学歴専業主婦という選択を生むかを分析するものである。社会構造の変化と女性たちが置かれた状況の変化をマクロな統計データと参照しつつ、女性雑誌や新聞記事に見られる韓国の女性たちの選択を読み解き、産業化（一九六〇年代）以降の韓国の既婚女性のライフスタイルの変遷を明らかにする。
　「脱近代（postmodernity）」「第二の近代」と呼ばれる新たな近代においては、男性稼ぎ手と専業主婦を基盤とする近代家族の特徴は弱くなり、女性の労働力率が増加するなど「脱主婦化」が起こるとされている。家事・育児の再生産労働のみに関わる「近代主婦」とは異なり、家事の市場化・外部化によって時間的余裕を持ち、家庭外での自己実現を求めるようになった「現代主婦」は一般に、家事労働以外の活動にも目を向けるとされているが、韓国社会を見ると必ずしも現代主婦が脱主婦化するとはいえないのである（瀬地山［1996］［2017：12─17］）。
　一九九〇年代以降の韓国は民主化の進行とともに急速な経済発展と教育拡大を遂げるなど、大きな社会変動を経験した。女性の大学進学率も急上昇し、二〇〇九年以降は男性の大学進学率を超えている。しかし、日本社会と同様に女性が出産や育児を機に仕事を中断する傾向が強い韓国社会において、女性の労働力と学歴が労働市場で「十分」に活用されているとはいいがたい。女性の高学歴化とともに全体的に女性の労働力率は増加してきたものの、仕事と家庭が両立できる環境が十分に整っておらず、女性が出産後に離職する傾向は依然として残っているため、年齢階級別労働力率のＭ字カーブが維持されていることが日韓に共通して指摘されている。
　韓国における女性の年齢階級別労働力率は図0─1に見るように、晩婚化・未婚化の進行によって近年になるほどＭ字カーブの底に当たる年齢層が高くなり、Ｍ字の谷が浅くなるという変化が見られる。一方で、二〇〇〇年代になって、当時の若い世代の母親たちの結婚・出産後の仕事への復帰が前の世代よりも遅れるようになったと指摘された（キム・インソンほか［2006］）。具体的には一九八〇年代に労働市場から撤退した女性たちは五年後に仕事に復帰する傾向にあったが、一九九〇年代に仕事を中断した当時の二〇歳代後半の女性たちは三〇歳代後半になるまで仕事に復帰しない傾向が強くなった。
　学歴別・年齢階級別の就労パターンにおける韓国の特徴としては、高学歴層（四年制大卒以上）の就業率は四〇歳代でほかの学歴層に比べて最も低く、一旦仕事を中断すると復帰しない傾向（Ｌ字カーブ、またはきりん型カーブ）が見られる。具体的には、図0─2に見るように、他の学歴層の場合は、出産前後に離職してから育児が終わると仕事に戻るＭ字型を描くが、二〇歳代中盤から三〇歳代までに最も高い数値を示す四年制大卒以上層のみが結婚と出産を機に就業率が下がってからそのまま上がらないＬ字型を描いている。つまり、高学歴女性であればあるほど一旦仕事を中断すると復帰しない就労パターンが見られる。そして四年制大卒以上層の就業率は四〇歳代でどの学歴層よりも低い数値を示している。このような傾向は、高学歴であるほど高い労働力率が見られる欧米社会の傾向とは対照的である。
　例えば、図0─3に見るように、アメリカにおいては大卒以上の高学歴層は年齢が上がっても他の学歴層より労働力率が低下することなく、四五〜五四歳では二五〜二九歳とほぼ同様の水準である。また、出産・育児期である三〇〜三四歳においてもそれほど労働力率が低下しないという特徴がある。フランスの場合は、大卒以上層において二五〜二九歳よりも三〇歳代以降のほうがむしろ労働力率が高く、加齢に伴って他の学歴層より低下する傾向は見られない。
　図0─4は日本の学歴別・年齢階級別の有業率である。四〇歳代以降になるとそれまで最も高かった大卒以上の有業率が他の学歴層と同じ程度か、より低くなるという点では韓国と似ているが、他の学歴層と同様に仕事に復帰するＭ字パターンが見られる。すなわち、韓国の高学歴層においては、出産・育児期とされる三〇歳代においてよりも、四〇歳代以降のほうが仕事をしなくなるが、日本の場合は、出産と育児期に当たる三五〜三九歳が最も低く、それ以降は職場に復帰するというパターンである。
　韓国の女性の労働力が労働市場で活かされないことに関してはまず、日本と同様、性別役割分業を前提とした男性中心の労働市場・女性差別的な構造が挙げられる。
　女性の労働力化をめぐる量的データを中心に扱い、東アジア各国の「性と世代にもとづく権力の配分と役割の配分規範」を比較分析した瀬地山［1996］［2017:12─17］、Sechiyama［2013］の研究によると、日本において女性の労働市場での地位を決めるキーワードは「母」であり、韓国の場合、「女」は「女」であるという理由で労働市場での位置を決められる傾向が日本より強いと分析された（瀬地山［1996：231, 238─239］、Sechiyama［2013：160─161, 169─170］）。そのため、韓国は日本以上に専業主婦の消滅に向かいにくい社会であると論じられている（瀬地山［1996：238─239］、Sechiyama［2013：170］）。しかし、一九九〇年代後半以降の韓国は急速な社会変動を経験し、人々の意識も急速に変化してきたと考えられる。Sechiyama［2013：160─165］の研究においても、学歴別・年齢階級別就業率のＭ字型が維持されているなど、「実態」としてはそれほど著しい変化があらわれていないが、意識の面においては、人々の性別役割分業を否定する意識や性平等を追求する意識は日本以上に高まっている面もあると指摘されている。
　例えば、内閣府の「男女共同参画社会に関する国際比較調査」（二〇〇二年度）を見ると、「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」とする固定的性別役割分担意識に対し、日本では四一・一％が賛成、五二・三％が反対であったが、韓国では賛成が一六・七％で八一・一％が反対と答えている。
　また、女性が希望するライフコースの変化について、日本の国立社会保障・人口問題研究所の「出生動向基本調査」の「理想のライフコース」と韓国の統計庁の「社会調査」における「女性の就業に対する態度」の調査結果を見てみよう。
　日本の女性が考える「理想のライフコース」（一八〜三四歳の未婚者対象）の中で、「専業主婦コース」は一九八七年三三・六％、一九九二年三二・五から一〇％以上減少し、一九九七年には二〇・八％、二〇〇二年一八・九、二〇〇五年一九・〇、二〇一〇年一九・七％、二〇一五年一八・二％となった。専業主婦になりたい女性は一九九〇年代後半からは約二割という一定の割合で維持されている。二〇一五年「再就職コース」は三四・八％、「両立コース」は三二・三％、「ＤＩＮＫＳコース」は四・一％、「非婚就業コース」は五・八である（国立社会保障・人口問題研究所「出生動向基本調査」各年度）。
　韓国の統計庁の「女性の就業に対する態度」（二〇一一年は一三歳以上、他の年度は一五歳以上対象）の調査を見ると、専業主婦コースに当たる「家庭にだけ専念」「結婚前までに仕事」「第一子が生まれる前までに仕事」を合わせた割合は、一九八八年三五・三％、一九九一年三四・八％、一九九八年二五・五％、二〇〇六年一六・八％、二〇一一年一六・四％、二〇一七年一一・七％へと減少した。日本の「専業主婦コース」（一八・二％）より低いことが分かる。「家庭と関係なく仕事」と答えた女性の割合は、一九八八年一六・七％、一九九一年一六・七％だったが、一九九八年には三〇・四％、二〇〇六年五〇・八％、二〇一一年五三・一％、二〇一七年に五八・九％となり、一九九〇年代後半から急速に上昇してきたことが分かる。これらは、日本の「両立コース」と「ＤＩＮＫＳコース」「非婚就業コース」を合わせた四四・七％より高い数値である。また、再就職コースに相当する「子育て後に就業」「出産前と子育て後に就業」を合わせた割合は二〇一七年三四・二％である。（統計庁「社会調査」各年度）。この統計庁の調査は対象年齢が広いため、女性たちが理想と考えているものと実際の予定が混じっている可能性があり、厳密な比較は難しいが、韓国の希望するライフコースの時代的流れによる意識の変化が著しいという特徴が読み取れる。
　瀬地山［1996］によると、家事労働・子育てが市場化しても、それらが主婦業の時間短縮や女性の就業につながるには、それを可能にする規範的要素とそれを選択する主体の対応が必要である。二〇〇〇年代以降の韓国の急速な社会変動は、女性の高学歴化や一部の社会経済的地位の高い女性の浮上だけでなく、人権意識や性平等意識の向上をももたらした。依然として女性の労働力率は比較的に低く、再生産労働・専業主婦の地位を受け入れる女性は多いが、そのような選択を行う女性たちの意識にもなんらかの変化はないのだろうか。二〇一〇年代以降も含め、マクロな社会構造の変化とともに、女性がライフコース選択を行う上で参照される様々な「規範」はどのように変容し、女性たちはどのように対応してきたのだろうか。
　女性のキャリア中断と専業主婦化に関しては、仕事と育児が両立可能な環境の不備の問題が長く議論され、政策的課題としても重要な位置を占める。一般的に子どもの存在は職業意識に否定的な影響を与えるとされてきた。しかしその中でも、パク・ホンジュほか［2004］は、それよりは母親の学歴や職業のほうが有意味であって、高学歴ホワイトカラーの仕事であるほど職業意識が高いことから、もっぱら出産と育児の負担が高学歴女性のキャリアを中断させると説明することに限界があることを示した。イ・ジェギョンほか［2006］の研究においても、高学歴の管理職・専門職の既婚女性の場合は仕事と育児を二者択一の問題として考えておらず、仕事を継続する傾向が強いと指摘されている。このような研究からは、高学歴女性の就業継続は、結婚や出産の前に従事していた仕事の性質や社会経済的地位が重要な影響を与えると考えられる。そういった傾向は、近年女性の高学歴化と職業的地位の高い女性の増加が注目される一方で、高学歴専業主婦の存在が新しい女性像として浮上したことを考える上で、環境変化に伴う女性たちの意識の変化（階層意識・権利意識など）、女性の職業的階層分解・専業主婦の階層分解などの変化にも注目する必要があるという示唆を与える（問題意識①：女性のライフスタイルの通時的変化と共時的多様性の進展）。
　高学歴女性たちが専業主婦になる現象や、子どもの教育に没頭するなどの近年の専業主婦のあり方に関しては、基本的に根強い性別役割分業規範がその背景にあるとされるが、「再生産労働規範の強化」「新・良妻賢母」とも呼ばれ、アジア通貨危機以降の新自由主義的競争の激化や家族主義という社会・文化的背景による母親役割の強化という規範論で説明されてきた（イ・ソンオク［1997］、チョ・ウン［2004］［2007］［2010］）。
　イ・ソンオク［1997］は「性平等」などが叫ばれながらも、一方では「良妻賢母が奨励されている時代」であると指摘した。韓国社会でジェンダー問題は、一九七五年六月の国際連合の「国際婦人年」、一九七九年一二月の「国連女子差別撤廃条約」の採択などの国際的な流れと、韓国国内の「女性学」の進展や民主化運動から発展した一九八〇年代の女性運動、市民運動などの流れとともに大衆にも関心が広まった。実際の女性をめぐる変化、特に教育機会の拡大や「社会進出」という面においても一九九〇年代以降は質的な進歩があった。しかしその一方で一九九〇年代後半になると「良妻賢母」的な女性像といったものが浮上してきた。それに関してイ・ソンオク［1997］は、アジア通貨危機以降の不況の中で女性は労働市場において男性の競争相手になってはならなかったという時代的状況と関係があると言及している。
　また、新自由主義と家族主義による母親役割の強調は、二〇〇〇年代以降の新自由主義的競争の進展によって、子どもの教育における競争も激しくなり、「家族ぐるみの競争」の中で母親の役割も強まったという議論である（チョ・ウン［2004］［2007］）。このような韓国の家族主義と関連する議論には、韓国家族の特徴とされる「道具的家族主義（instrumental familism）」が前提にある。家族主義は韓国の急速な経済発展と近代化を可能にさせたが、その過程において経済発展を最優先してきた国家の代わりに、多くの社会保障の機能は家族が担ってきた。そのような構造的な社会・経済的不確実性に対処すべく世帯の経済的利益の増大や、子ども教育達成を通じた世代内・世代間階層移動を最大の目標とする道具的・手段的機能に集約された「道具的家族主義」が成立したのである（チャン・キョンソプ（張慶燮）［2009：103─105］、Chang［2010］）。中間層は子どもの教育に最も熱心な階層であり、中間層における「母親」という地位は、「母性」の「道具化」が最も顕著にあらわれる地点であるが、新自由主義的秩序と競争の激化とともに、「道具的母性」はさらに強化すると論じられている（チョ・ウン［2010］）。それが最も顕著にあらわれる一例として、子どもの留学先に母親が同行する教育移民現象が挙げられる。教育移民現象に見るように、新自由主義時代における母性は、積極的に「自ら動員される」という側面も見られる（チョ・ウン［2010］）。イ・ヨンジャ［2007］はそれを「資本主義的母性」とも呼んでいる。新自由主義的競争に対応して生まれた「資本主義的母性」は道具的家族主義と相まってその力を発揮するとされている。
　これらの近年の研究においては、新自由主義化の流れや家族主義という文化的側面に主に焦点を当てているが、女性をめぐる様々な変化の中でも依然として女性が再生産労働を受け入れることにおける質的な側面の変化（あるいは非変化）についてはそれほど具体的な関心が払われていない。これらの先行研究で示されているように、時代的状況によって社会が求める女性像は変わっていき、また新しい規範が作られる。しかし女性たちはそれらをそのまま受け入れるというよりも、変容させていく。社会変動に伴う様々な女性像や役割規範は、人々がライフコース選択における自身の立場を「正当化」したり、自身の立場を「優位」なものにしつつ他人と異なるライフスタイルを構築したりするときに参照されながら、また変容されていく。すなわち、どのように韓国社会で専業主婦という地位が再生産されるのかということについて、女性の準拠集団の変化、市場労働や家庭内再生産労働に対する意味づけなどをも視野に入れながら考察する必要がある（問題意識②：女性たちの当事者視点による地位や役割の意味づけ）。
　女性の専業主婦化の要因やその特徴を説明するものとして近年は上述のように子どもの教育における母親の役割が多く挙げられている。子どもの教育という役割のために、子どもの存在が既婚女性の就業を妨げる要因となっていることや高学歴女性であるほど子どもの教育という役割が就業を妨げる要素となっていると指摘した研究がある（キム・デイル［2008］、チェ・ヒョンジェ［2008］）。これらの研究は、二〇〇〇年代以降の「再生産労働規範の強化」説、すなわち韓国社会における新自由主義的な競争の激化によって子どもの教育における母親の役割も強まったという議論ともつながっている（チョ・ウン［2004］［2007］）。
　高学歴女性が就労せずに再生産労働にコミットする現象や主婦としての労働がさらに増大したとされる現象に関する社会学的分析を検討すると、子どもの教育がその中心にあるが、それらの説明は、既存の良妻賢母規範など、母性イデオロギーや性別役割分業という規範論の延長線上にあるという限界が指摘できる。例えば、家事労働時間の男女差は減少したが、子どもの教育に関しては男女差が拡大しさらにジェンダー化される現象（統計庁「生活時間調査」一九九九年度、二〇〇九年度）が見られるなど、これまで言われてきた既存の「良妻賢母規範による役割」には還元できない側面がある。近年の「再生産労働の強化」と呼ばれる現象は家事労働というよりも高学歴専業主婦の子どもの教育が中心であるという点そのものにおいても、「再生産労働」「良妻賢母的」役割として一括りにされてきた家事労働と子どもの教育は各々女性にとって異なる性質、異なる位相のものとして考える必要があるということが示される。すなわち、前述の問題意識①②にもとづき、近年子どもの教育に没頭する母親の役割を女性のライフスタイルの変化や意識の変化などと関連づけて再考する必要がある。
　国際比較の観点から見ると、日本においても近年は若年層の女性たちの間で「専業主婦志向」が見られると論じられたり（国立社会保障・人口問題研究所「第五回全国家庭動向調査」二〇一三年度）、アメリカでは会社を選択的に離脱して専業主婦となる「ハウスワイフ2.0」（Matchar﹇2013﹈）といった高学歴専業主婦が注目されてきた。女性の職場への不満と社会不信・自衛意識の高まりが家族志向と相まって起こる現象などと分析され、韓国社会においても部分的に当てはまるところはある。しかし、専業主婦を選択する各社会の女性たちのありようの相違、労働市場における女性の地位のみならず、（階層ごとの）女性たちが抱える家族内のジェンダー不平等の問題との関係、また女性たちの「選択」はライフコース選択の多様性か、家父長制（patriarchy）の延長かといった議論など、韓国社会のどのような特殊性と文脈を示すものかという点については考察を深める余地がある（問題意識③：「家父長制」「階層」という観点からの考察）。
　以上のように、一般的に想定されるような「高学歴女性であるほど労働市場で働く」という現象はまだ顕著にあらわれず、その多くが専業主婦になる韓国の現象は、性別役割分業規範によるものとして議論されてきており、近年においては子どもの教育役割と関連づけられ、主に新自由主義的競争の激化と家族主義などの社会・文化的背景に伴う母親役割の強化という規範論で説明されてきた。しかし、そのような「母親役割の強化」「母性イデオロギーの強化」といわれる現象には、家族のためという母親の規範的行動という側面だけでなく、母親が積極的にその役割を自ら「強化」するという側面も見られている。それらは既存の性別役割分業規範で十分に説明できないものであり、どのようなライフスタイルの変化や意識の変化を意味し、また韓国社会のどのような変動や独自性と関連しているのかを明らかにする必要が示される。
　以下では韓国社会のマクロな社会構造の変化と、家庭内・労働市場における女性の地位と役割の変化や女性の行動・意識（ミクロ）の相互作用に着目し、韓国の女性たちの「選択肢」はどのように構造化され、配分されてきたのかを明らかにする。
（傍点・図表・注・ハングル表記は省略しました。pdfファイルでご覧ください）